楽天証券 米国株式も海外ETFも取引手数料０円プログラムスタート
楽天証券が、国内株式（現物/信用）に続き、米国株式も海外ETFも取引手数料が0円になるプログラムをスタートします。
米国株式も海外ETFも取引手数料０円プログラムスタート
いつから？
2024年開始の新NISAから適用
対象
- 米国株式（米国ETFを含む）
- 中国ETF・シンガポールETF
情報ソース：日米株式の取引手数料が無料 | 2024年から始まる新NISA制度（新しいNISA） | 楽天証券
注意点
手数料は無料ですが、注文時点で本来の手数料を仮拘束されます。
約定後のメンテナンス時に資金拘束を解除し、買付余力に返却。
中国株式（中国ETFを除く）の手数料
1回の取引につき約定代金の0.275％（税込）がかかります。
ただし最低手数料550円、手数料上限5,500円（いずれも税込）。
※特定口座、一般口座、NISA口座共通の手数料です。
アセアン株式（シンガポールETFを除く）の手数料
1回の取引につき約定代金の1.1%（税込）がかかります。
ただし最低手数料550円（税込）。
※特定口座、一般口座、NISA口座共通の手数料です。
最後に
SBI証券に続いて楽天証券も米国株式も海外ETFも取引手数料０円プログラムスタートします。
マネックス証券、auカブコム証券、松井証券が追随するのか、別の新しいサービスを開始するのか。
新しい情報が入り次第ブログでお伝えします。