国内初!日本国債のみ投資「iシェアーズ・コア日本国債ETF」2020.2.26上場
iシェアーズ・コア日本国債ETFが東京証券取引所に上場します。
上場日は2020年2月26日です。
iシェアーズ・コア日本国債ETFの概要
銘柄コード、対象指数
銘柄コード | 対象指数 |
---|---|
2561 | FTSE日本国債インデックス |
特徴
残存期間の異なる国債の利息収入を幅広く享受することが可能です。
略称
iS日本国債
信託報酬
年0.06%(税別、以下注記ない限り税別)
信託期間
無期限
情報ソース:日本国債のみを投資対象とする国内初のETF、「iシェアーズ・コア 日本国債 ETF」の新規設定について[PDF]
FTSE日本国債インデックスとは
日本銀行保有分および財務省償還分を除いた、償還残存期間1年以上の日本国債を時価総額で加重平均した日本国債市場の値動きを表す債券インデックスです。
FTSE Fixed Income LLCが算出・公表しています。
国内債券指数のベンチマークとして最もよく使われるNOMURA-BPI総合は、日本国債以外に地方債や事業債(社債)も対象にしています。
FTSE日本国債インデックスは地方債や社債を投資ユニバースから除外し、日本国債のみを投資対象としています。
特徴
既に国内に上場されている国内債券ETFの指数には、日本国債以外に地方債や社債も組み入れられています。
したがって、純粋に日本国債を投資対象とするETFは、本ETFのみです。
iシェアーズETF 東証上場シリーズ
現在上場しているiシェアーズETF 東証上場シリーズは以下の通りとなります。
投資 対象 |
ファンド名 | 銘柄 コード |
連動対象指数 | 信託報酬率 (税抜) |
---|---|---|---|---|
国内 株式 |
iシェアーズ 日経225 ETF | 1329 | 日経225 | 0.105% |
iシェアーズ JPX日経400 ETF | 1364 | JPX日経インデックス400 | 0.115% | |
iシェアーズ TOPIX ETF | 1475 | 東証株価指数(TOPIX) | 0.06% | |
iシェアーズ MSCI 日本株最小分散 ETF | 1477 | MSCI 日本株最小分散指数 | 0.19% | |
iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF | 1478 | MSCI ジャパン高配当利回り指数 | 0.19% | |
iシェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETF | 1483 | JPX / S&P 設備・人材投資指数 | 0.19% | |
国内債券 | iシェアーズ・コア日本国債ETF | 2561 | FTSE日本国債インデックス | 0.06% |
国内 リート |
iシェアーズ Jリート ETF | 1476 | 東証REIT指数 | 0.16% |
海外 株式 |
iシェアーズ S&P 500 米国株 ETF | 1655 | S&P 500(TTM、円建て) | 0.15%以内 |
iシェアーズ・コア MSCI 先進国株(除く日本)ETF | 1657 | MSCIコクサイ指数(国内投信用 円建て) | 0.19%以内 | |
iシェアーズ・コア MSCI 新興国株 ETF | 1658 | MSCIエマージング・マーケッツIMI指数(国内投信用 円建て) | 0.23%以内 | |
海外 債券 |
iシェアーズ・コア 米国債7-10年 ETF | 1656 | シティ米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用 円ベース) | 0.14% |
iシェアーズ 米国債7-10年 ETF(為替ヘッジあり) | 1482 | シティ米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用 円ヘッジ円ベース) | 0.14% | |
iシェアーズ 米ドル建て投資適格社債 ETF(為替ヘッジあり) | 1496 | Markit iBoxx米ドル建てリキッド投資適格指数(TTM円ヘッジ付き) | 0.28%以内 | |
iシェアーズ 米ドル建てハイイールド社債 ETF(為替ヘッジあり) | 1497 | Markit iBoxx米ドル建てリキッド・ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き) | 0.58%以内 | |
海外 リート |
iシェアーズ 米国リート ETF | 1659 | FTSE NAREIT Equity REITs インデックス(TTM 円建て) | 0.20%以内 |
<参考記事>生まれ変わりという名の上場廃止 iシェアーズの東証ETFシリーズ
最後に
iシェアーズ・コア日本国債ETFが東京証券取引所に上場します。
FTSE日本国債インデックスは、わが国の国債のみを投資対象とする国内初のETFです。
信託報酬は年0.06%と、国内における日本国債を投資対象とする公募投資信託およびETFので最も低いです。
投資家の選択肢が増えることは嬉しいことです。
投資は自己責任でお願いします。
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