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SBI証券と楽天証券とマネックス証券の個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)を徹底比較

2018年3月12日確定拠出年金(iDeCo)

iDeCO DC イデコ 確定拠出型年金

2017年1月から公務員や主婦(夫)、企業年金に加入されている会社員も個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)に加入できるようになりました。

個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)は証券会社、銀行、生命保険などの金融機関で口座開設をする必要があります。

各金融機関によって手数料と運用商品、サービス等がバラバラなため、口座開設をする金融機関は簡単には決めれません。

ポイントは

  1. 手数料
  2. 運用商品
  3. 給付時の選択肢

になります。個人型確定拠出「年金」という名のとおり長期間の運用となるので、手数料を低く抑え、低コストなファンドを保有する。そしてより節税となる給付の方法が選択できるかが肝要です。

現在最も候補となるのは

  • SBI証券
  • 楽天証券
  • マネックス証券

の3社と言っても過言ではありません。

今回はSBI証券、楽天証券、マネックス証券の手数料や運用商品、サービス、給付時の選択肢を比較します。

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個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)口座開設に総合取引口座が必要か

SBI証券 楽天証券 マネックス証券
総合取引口座が必要か 証券口座を開設しなくても個人型年金の申し込みは可能です。 いいえ、総合取引口座は必要ありません。
ただし年金資産などを楽天証券のウェブサイトで確認する場合には総合取引口座の開設が必要。
証券総合取引口座を開設しなくてもiDeCoの申込は可能です。

初期・移換手数料

個人型確定拠出年金プランへの加入時、または企業型確定拠出年金からSBI証券、楽天証券、マネックス証券への移換時に発生する費用。

初回・移換手数料
(税込み)
SBI証券 楽天証券 マネックス証券
国民年金基金連合会 2,777円 2,777円 2,777円
運営管理機関
(証券会社)
0円 0円 0円
合計 2,777円 2,777円 2,777円

楽天証券 個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)の運営管理手数料が条件なしで誰でも0円に

SBI証券も 個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)の手数料がみんな0円に

毎月の手数料

SBI証券、楽天証券、マネックス証券では残高、積立額、期間にかかわらず、条件なしで誰でも口座管理手数料が無料0円になります。

支払先 SBI証券
月額
楽天証券
月額
マネックス証券
月額
国民年金 基金連合会 103円 103円 103円
事務委託先金融機関 64円 64円 64円
各証券会社 0円 0円 0円
月額合計[A] 167円 167円 167円
年額合計[A]×12 2,004円 2,004円 2,004円

楽天証券 個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)の運営管理手数料が条件なしで誰でも0円に

SBI証券も 個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)の手数料がみんな0円に

給付事務手数料

確定拠出年金で積立てた年金資産の給付を受ける場合、給付一回につき手数料が発生します。支払先は資産管理サービス信託銀行となります。

給付事務手数料
(税込み)
SBI証券 楽天証券 マネックス証券
信託銀行へ 432円/1回 432円/1回 432円/1回

還付手数料

還付が行われるときに発生する費用です。還付とは、法で定められた限度額を超えて拠出された掛金、あるいは加入資格のない月に拠出された掛金などを、加入者に返すことを指します。

還付手数料
(税込み/月)
SBI証券 楽天証券 マネックス証券
国民年金基金連合会 1,029円 1,029円 1,029円
各証券会社 648円 0円 0円
事務委託先金融機関
(資産管理サービス信託銀行)
432円 432円 432円
合計 2,109円 1,461円 1,461円

移換時手数料

SBI証券、楽天証券、マネックス証券の個人型確定拠出年金から他の確定拠出年金へ移換する場合、または、SBI証券、楽天証券、マネックス証券から他の金融機関に運営管理機関を変更する場合

移換時手数料
(税込み)
SBI証券 楽天証券 マネックス証券
各証券会社 4,320円 4,320円 4,320円

運営管理機関変更時 手数料

すでに利用しているiDeCo(個人型確定拠出年金)の運営管理機関を他の金融機関からSBI証券、楽天証券、マネックス証券へ変更するときの手数料です。

運営管理機関変更時手数料
(税込み)
SBI証券 楽天証券 マネックス証券
各証券会社 0円 0円 0円

アセットクラス別 運用商品

SBI証券、楽天証券、マネックス証券の運用商品の中で最も低コストなファンドを比較します。

国内株式(日経平均)

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 DCニッセイ日経225インデックスファンドA 0.169%
楽天証券 たわらノーロード 日経225 0.195%
マネックス証券 DCニッセイ日経225インデックスファンドA 0.169%

※信託報酬は税抜き、以下注記ない限り税抜き

国内株式(TOPIX)

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド 0.160%
楽天証券 三井住友・DCつみたてNISA・日本株インデックスファンド 0.160%
マネックス証券 DIAM DC 国内株式インデックスファンド 0.155%

先進国株式(MSCIコクサイ インデックス)

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 DCニッセイ外国株式インデックス 0.189%
楽天証券 たわらノーロード先進国株式 0.225%
マネックス証券 eMAXIS Slim 先進国株式インデックス 0.1095%

米国株式

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 iFree NYダウ・インデックス 0.225%
楽天証券 楽天・全米株式インデックス・ファンド
(楽天・バンガード・ファンド(全米株式))
0.160%
マネックス証券 たわらノーロード NYダウ 0.225%

新興国株式

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 EXE-i新興国株式ファンド 0.360%
楽天証券 インデックスファンド海外新興国(エマージング)株式 0.550%
マネックス証券 eMAXIS Slim 新興国株式インデックス 0.190%

全世界株式

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 EXE-iグローバル中小型株式ファンド 0.306%
楽天証券 楽天・全世界株式インデックス・ファンド
(楽天・バンガード・ファンド(全世界株式))
0.222%
マネックス証券 なし

国内債券

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 三菱UFJ 国内債券インデックスファンド(確定拠出年金) 0.120%
楽天証券 たわらノーロード 国内債券 0.150%
マネックス証券 三菱UFJ 国内債券インデックスファンド(確定拠出年金) 0.120%

先進国債券

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 三井住友・DC外国債券インデックスファンド 0.210%
楽天証券 たわらノーロード 先進国債券 0.200%
マネックス証券 eMAXIS Slim 先進国債券インデックス 0.170%

先進国債券(ヘッジあり)

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 インデックスファンド海外債券ヘッジあり(DC専用) 0.260%
楽天証券 たわらノーロード先進国債券(為替ヘッジあり) 0.200%
マネックス証券 たわらノーロード 先進国債券<為替ヘッジあり> 0.200%

新興国債券

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 三菱UFJ DC新興国債券インデックスファンド 0.520%
楽天証券 インデックスファンド海外新興国債券(エマージング) 0.520%
マネックス証券 iFree 新興国債券インデックス 0.220%

国内REIT

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 DCニッセイJ-REITインデックスファンドA 0.250%
楽天証券 三井住友・DC日本リートインデックスファンド 0.260%
マネックス証券 DCニッセイJ-REITインデックスファンドA 0.250%

先進国REIT

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 三井住友・DC外国リートインデックスファンド 0.280%
楽天証券 三井住友・DC外国リートインデックスファンド 0.280%
マネックス証券 三井住友・DC外国リートインデックスファンド 0.280%

8資産バランス

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 iFree 8資産バランス 0.220%
楽天証券 なし
マネックス証券 eMAXIS Slim バランス(8資産均等型) 0.210%

その他のファンド

証券会社名 ファンド名 信託報酬(%)
SBI証券 ひふみ年金 0.760%
SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ<DC年金> 1.500%
楽天証券 セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド 0.657%
セゾン資産形成の達人ファンド 1.435%
マネックス証券 SBI中小型割安成長株ファンド ジェイリバイブ<DC年金> 1.500%

元本確保型

証券会社名 ファンド名 適用金利
SBI証券 スルガ確定拠出年金スーパー定期1年 0.01%
楽天証券 みずほDC定期預金〔1年〕 0.01%
マネックス証券 みずほDC定期預金〔1年〕 0.01%

確定拠出年金の給付方法

積み立てた金額を老齢給付金として受け取れます。

給付方法 SBI証券 楽天証券 マネックス証券
一括
老齢年金方式
5年または10年の期間を選択し、
年間の支給回数を1回・2回・4回・6回の中から選択

5年以上20年以下の期間で受け取り
年間の支給回数を1回・2回・4回・6回の中から選択
年金と一時金を組み合わせ ×

他に脱退一時金、死亡一時金、障害給付金があります。

掛け金の引き落とし可能な金融機関

SBI証券 楽天証券 マネックス証券
引き落とし可能な金融機関 都市銀行、地方銀行、第二地方銀行
● 信託銀行の一部(みずほ信託銀行、三井住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行)
● その他銀行(あおぞら銀行、イオン銀行、埼玉りそな銀行、ジャパンネット銀行、新生
銀行、ゆうちょ銀行、楽天銀行)
● 信用金庫
● 信用組合
● 労働金庫
● 信用農業協同組合連合会(信連)、農業協同組合(農協)
利用できない金融機関 信託銀行の一部(野村信託銀行、SMBC信託銀行 など)
・ ネット銀行の一部(じぶん銀行、住信SBIネット銀行、セブン銀行、ソニー銀行 など)
・ その他銀行(新銀行東京 など)
・ 外国銀行
・ 商工組合中央金庫
・ 農林中央金庫
・ 信用漁業協同組合連合会(信漁連)、漁業協同組合(漁協)

※証券口座から掛金の引き落しはできません。

総合比較結果

項目 優れている証券会社
口座開設 同じ
初期手数料 同じ
毎月の手数料 同じ
運用商品 国内株式
(日経平均)
SBI証券マネックス証券
(信託報酬差:0.026%)
運用商品 国内株式(TOPIX) マネックス証券
(信託報酬差:0.005%)
運用商品 先進国株式
(MSCIコクサイ)
マネックス証券
(信託報酬差:0.0795%)
運用商品 米国株式 楽天証券
(信託報酬差:0.065%)
運用商品 新興国株式 マネックス証券
(信託報酬差:0.17%)
運用商品 全世界株式 楽天証券
(信託報酬差:0.084%)
運用商品 国内債券 SBI証券、マネックス証券
(信託報酬差:0.03%)
運用商品 先進国債券 マネックス証券
(信託報酬差:0.03%)
運用商品 先進国債券
(為替ヘッジあり)
楽天証券、マネックス証券
(信託報酬差:0.06%)
運用商品 新興国債券 マネックス証券
(信託報酬差:0.30%)
運用商品 国内REIT SBI証券、マネックス証券
(信託報酬差:0.01%)
運用商品 先進国REIT 同じ
運用商品 8資産バランス マネックス証券
(信託報酬差:0.01%)
運用商品 アクティブ
運用商品 元本確保型 同じ
給付方法 楽天証券
給付事務手数料 同じ
掛け金の引き落とし
可能な金融機関
同じ

結局どの金融機関を選ぶべきか

個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)の口座開設する際のポイントは

  1. 手数料
  2. 運用商品
  3. 給付時の選択肢

になります。

確定拠出年金口座内の売買で得られた売却益、利息や配当等は全額非課税になります。このメリットを最大限にするには期待リターンの高い株式インデックスファンドを選択することが合理的だと紹介されることが多いです。

初期手数料、毎月の手数料、給付金受取時の手数料は同じです。

株式インデックスファンドの信託報酬は

アセットクラス 取扱証券会社
日本株式(TOPIX) マネックス証券
先進国株式(MSCIコクサイ) マネックス証券
米国株式 楽天証券
新興国株式 マネックス証券
全世界株式 楽天証券

が最安となっています。

資産運用においてリターンは不確実ですが、コストは確実です。大事なことは手数料を抑えることです。

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マネックス証券

  1. マネックス証券 iDeCo(イデコ)のサービスを2017年9月下旬に開始予定
  2. 完全無料&低コストファンド マネックス証券の個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)の運営管理機関手数料

引き落とし金融機関

  1. 確定拠出年金(iDeCo;イデコ)の引き落とし金融機関にネットバンクが追加

最後に

個人型確定拠出年金(iDeCo:イデコ)は

  1. 住民税と所得税が軽減
  2. 運用収益がすべて非課税に
  3. 退職金や年金として所得控除が適用

と老後のために税制上かなりお得な制度です。

手数料だけでなく、口座開設・管理の手間など個人によって優先項目は違います。

現状の差は

  • SBI証券・・・特になし
  • 楽天証券・・・年金受取時に最長20年まで選択可能、米国株式、全世界株式においてコスト最安ファンド取り扱い
  • マネックス証券・・・国内株式(TOPIX)、先進国株式(MSCIコクサイ)、新興国株式においてコスト最安ファンドの取り扱い

となっています。

手数料の差がなくなった現状では、投資をしたいアセットクラスの信託報酬が最安のファンドを取り扱っている証券会社を選択すればベターでしょう。

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