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上場インデックスファンドS&P日本新興株100 他2銘柄 繰り上げ償還へ

ETF

悩む
  • 上場インデックスファンドS&P日本新興株100
  • 上場インデックスファンドFTSE日本グリーンチップ35
  • 上場インデックスファンド中国H株(ハンセン中国企業株)

が繰り上げ償還をします。

いずれも日興アセットマネジメントが設定しているETFです。

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繰り上げ償還ETFの概要

コード 名称 ベンチマークの概要
1314 上場インデックスファンドS&P日本新興株100 S&P日本新興株100指数は、日本の新興株市場である

  • JASDAQ市場
  • 東京証券取引所マザーズ市場
  • 名古屋証券取引所セントレックス市場
  • 札幌証券取引所アンビシャス市場
  • 福岡証券取引所Q-Board市場

に上場されている全銘柄のうち、浮動株修正時価総額や流動性などの観点から日本の新興市場を代表する上位100銘柄を対象に、浮動株修正時価総額を指数として算出

1347 上場インデックスファンドFTSE日本グリーンチップ35 東京証券取引所第一部、第二部に上場している時価総額100億円相当以上の銘柄で、流動性テスト、浮動株基準を経て作られるFTSE Japan All Cap 指数の構成銘柄をユニバースとしています。

環境関連事業分野(温室効果ガス削減、水資源問題、廃棄物処理、資源再利用など)毎に、ユニバースの銘柄を整理し、当該環境関連事業分野毎に代表的な35銘柄を対象に算出

1548 上場インデックスファンド中国H株(ハンセン中国企業株) 香港証券取引所のメインボードに上場する中国本土企業で、時価総額、流動性の高い優良株の株価を浮動株調整後の時価総額比率で加重平均し、指数化

繰上償還(予定)について

繰り上げ償還(上場廃止)日

平成30年3月12日

繰り上げ償還(上場廃止)の理由

ETFの純資産総額が減少していることから、対象インデックスへの連動性を維持した運用の継続が困難な状況にあると考え、ETFを繰上償還することが受益者にとって有利と判断されたため。

償還の方法

金銭での支払いによる償還

情報ソース

日興アセットマネジメントのその他のETF

分類 コード 愛称 ファンド名
日本株 1308 上場TOPIX 上場インデックスファンド TOPIX
1330 上場225 上場インデックスファンド 225
1358 上場日経2倍 上場インデックスファンド日経レバレッジ指数
1399 上場高配当低ボラティリティ 上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ
1481 上場日本経済貢献 上場インデックスファンド日本経済貢献株
1490 上場高配当低ボラティリティ(βヘッジ) 上場インデックスファンドMSCI日本株高配当低ボラティリティ(βヘッジ)
1578 上場日経225(ミニ) 上場インデックスファンド日経225(ミニ)
1586 上場TOPIX(除く金融) 上場インデックスファンドTOPIX Ex-Financials
1592 上場JPX日経400 上場インデックスファンドJPX日経インデックス400
1698 上場高配当 上場インデックスファンド日本高配当(東証配当フォーカス100)
外国株 1322 上場パンダ 上場インデックスファンド中国A株(パンダ)CSI300
1547 上場S&P500米国株 上場インデックスファンド米国株式(S&P500)
1549 上場インド株 上場インデックスファンドNifty50先物(インド株式)
1554 上場MSCI世界株 上場インデックスファンド世界株式(MSCI ACWI)除く日本
1680 上場MSCIコクサイ株 上場インデックスファンド海外先進国株式(MSCI-KOKUSAI)
1681 上場MSCIエマージング株 上場インデックスファンド海外新興国株式(MSCIエマージング)
外国債券 1486 上場米債(為替ヘッジなし) 上場インデックスファンド米国債券(為替ヘッジなし)
1487 上場米債(為替ヘッジあり) 上場インデックスファンド米国債券(為替ヘッジあり)
1566 上場新興国債 上場インデックスファンド新興国債券
1677 上場外債 上場インデックスファンド海外債券(Citi WGBI)毎月分配型
REIT 1495 上場アジアリート 上場インデックスファンドアジアリート
1345 上場Jリート 上場インデックスファンドJリート(東証REIT指数)隔月分配型
1555 上場Aリート 上場インデックスファンド豪州リート(S&P/ASX200 A-REIT)

今回の繰り上げ償還ETFを除き、23本のETFが上場しています。

最後に

繰り上げ償還ETFはいずれも、資産形成のコアとなる商品ではなく、サテライト的な意味合いが多いETFです。

しかしながら、日経225やTOPIXを連動指数とするETFはすでに飽和状態ではないかと考えています。

個人投資家としては35や100銘柄ぐらいの分散ではなく、市場の時価総額のほぼ100%をカバーするような魅力的なETFの新規設定を期待したいです。

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